依然厳しい市場環境

　だが、明るい兆しが見えたとはいえ、手放しで市場環境が好転しているとは言い難い。

　米調査会社ガートナーによると、２０１８年４～６月期の全世界のパソコン出荷台数は前年同期比１．４％増の６２０９万５千台。１２年１～３月期以来約６年ぶりにプラスになったが、「パソコン業界の回復を宣言するのには不十分」（ガートナー）とみている。

　個人向けはスマホの普及で必要性が低下。法人市場も買い替えピークが過ぎる２年後には勢いが弱まると予想しており、先行きは楽観視できない状況にある。

　総務省が発表した平成２９年の通信利用動向調査によると、インターネットを使う際にスマホを利用した人の割合が５４．２％に上り、パソコンの４８．７％を初めて上回った。スマホの世帯普及率も７５．１％と、パソコンの７２．５％を初めて超え、スマホへの“主役交代”が鮮明になっている。

　シャープの戴正呉社長はパソコン事業について「１～２年で黒字化し、投資を回収する」と宣言。３０～３１年度は国内展開を軸に立て直し、その後は海外販売も目指す考えを打ち出す。

　業界内では「シャープは脅威だ」（パナソニックの坂元寛明モバイルソリューションズ事業部長）との声があがる。一方で、「市場の縮小傾向は変わらない。追い風が吹く中でも東芝のパソコン事業は低迷しており、立て直しは容易ではない」（業界関係者）との見方もありる。