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電子辞書、「低年齢化」で復権 市場１０年ぶりプラス、小学校英語必修が追い風に
しかし、１８年１～６月期の出荷額は前年同期比約９％の増加へと反転。「通年でも約２％のプラス」（ビジネス機械・情報システム産業協会）で着地したとみられる。メーカーが電子辞書のメリットを教育現場に伝え、勉強道具としての活用を促す「学販活動」が実を結んだ形だ。
ビックカメラの販売担当者は「日本語を学ぶ留学生や外国人訪日客の購入も、近年増えてきた」と話す。来春からは小学３・４年生の必修教科に外国語活動が加わるため、「ユーザー層がさらに広がるのは間違いない」と期待を寄せている。（山沢義徳）