テスラや日産、ＥＶ蓄電・放電で効率利用 再エネ拡大や災害対応に貢献
排ガスを出さない環境性能が強調されてきた電気自動車（ＥＶ）だが、蓄電・放電により、エネルギーを効率利用できるという利点への注目度が増している。米ＥＶメーカーのテスラは、来春に日本で家庭用蓄電池を発売する。ＥＶとの間で電気をやり取りし、太陽光など再生可能エネルギー（再エネ）の活用や、夜間電力の利用を促す。１１月には、家庭用太陽光発電の高額買い取り制度の期限切れが出始めるため、売電するよりも自分の家庭で消費するニーズが高まることが背景にある。将来的には、化石燃料の発電抑制に貢献できそうだ。
家庭向け蓄電池９９万円
テスラの日本法人であるテスラモーターズジャパン（東京）は１０月、来春から家庭用蓄電池「パワーウォール」を販売すると発表した。蓄電容量は１３．５キロワット時で、価格は本体と付属機器を合わせて９９万円（税別）。家庭用の設備で太陽光発電した電気をためて、家電やＥＶなどに供給することで、電気の自給自足を促すという。同社の浅倉真司カントリーマネージャーは「パワーウォールの投入で、持続可能なエネルギーへの移行を加速させたい」と話す。
テスラは、リチウムイオン電池の「バッテリーパック」の組み合わせによって、車載用電池や家庭用蓄電池にする技術を確立。バッテリーパックは同じ工程で量産するため、価格競争力がある製品を供給できる。
再エネは、日照状況や風の状況などにより、発電量が変わる。電気は需要量と供給量が一致しないと安定しないという特性を持つため、電力需要に対する再エネ発電量が大きくなると、発電を抑制する必要も生じる。ＥＶや蓄電池の普及が進めば需要が増え、発電量を押し上げられそうだ。一方、発電量が少ないときはＥＶから放電することで、電力系統が安定する。その結果、ＥＶによって、多くの再エネを活用することができる。
また、ＥＶにためた電気を電気使用の多い時間帯に使うことで、電力会社から買う電気を少なくすることもできる。消費者から見ると省エネにつながる。電力会社は需要に合わせて発電所を建設するため、化石燃料の発電所の必要性を低下させられる。