２０１２年５月に開業した東京スカイツリー（東京都墨田区）。６３４メートルという日本一の高さから一躍、人気観光スポットとなった。周辺を含めた地域冷暖房への熱供給は、地中熱という再生可能エネルギーも利用した地域熱供給方式を採用、地域冷暖房システムとしては国内最高レベルの総合エネルギー効率で省エネを達成している。

　熱供給区域は、スカイツリーと商業施設（東京ソラマチ）、オフィス棟、公共施設、東武鉄道本社ビルが含まれる。電力を利用した高効率の熱源機器を導入すると同時に、ヒートポンプ・蓄熱システムによる地域冷暖房方式としては全国で初めて、地中熱を導入した。

　熱供給事業を担当するために０６年に設立された「東武エネルギーマネジメント」は、地中熱を導入したきっかけについて「未利用エネルギーの活用を検討する中で、建物建設のために基礎杭の穴を掘るなら、それを利用して地中熱を導入しようということになった」（佐藤清常務）という。深さ１８．６メートルの基礎杭６本に熱交換チューブを挿入して地中熱を利用するほか、深さ１２０メートルのボアホールと呼ばれる地中熱専用の二重チューブ２１本を掘削。これらチューブの総延長は１万２０００メートルに達する。

　地中熱に加え、夜間電力を利用した約７０００トンを貯水できる大容量の蓄熱槽を備え、冷水・温水を蓄える。この水は災害時には約２３万人分の生活用水として利用可能という。熱供給システムの総投資額は約４０億円だ。

　この熱供給システム全体の年間総合エネルギー効率（ＣＯＰ＝消費電力１キロワット当たりの冷却・加熱係数）は「開業１年目が１．３５１、２年目が１．３４８と、計画していた１．３５をほぼ達成」（日高友幸・同社エネルギーセンター長）、国内の熱供給システムとして最高を実現した。年間の１次エネルギー消費量は個別熱源方式に比べ約４４％削減、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量も半減できたという。このＣＯ２削減量は、墨田区全体の面積と同等の森林が吸収する量に匹敵するという。

　東武エネルギーは熱供給事業だけでなく、太陽光発電事業にも乗り出した。東武鉄道グループが持つ遊休地や車両工場の屋上、貨物線路などを利用して建設することを決め、昨年７月には第１弾となる葛生発電所（栃木県佐野市、約１２００キロワット）が完成した。今年度内にさらに５カ所、計５２５０キロワットを建設する計画だ。