時にははっきりと「ＮＯ」と言うことが重要。著名人を積極的に使い、明確なフレーズで訴える。人が集まる場所に出向いてＰＲするのもいい。奇抜な広告や動画などの“劇薬”も必要だ。乗客の意識改革は当然だが、会社側に（１）効果が期待できない（２）すべての人が迷惑していない（３）反発を買うから－の意識があっては変わらない。

　東急の展開は管理者の姿勢として一つのヒントになったといえよう。広報課の森田創課長も「いろいろな意見があったことは、よかったのではないか」と話す。

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　各社の反応は、「どこまで伝えるかの線引きがむずかしい」（東武鉄道）、「これまでも関心を持ってもらうための対策は講じている」（東京メトロ）など、インパクトのある対応には今のところ、消極的だ。