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がん保険 保険金支払われないケースも 特約含め内容の確認・見直しを
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2人に1人が罹患(りかん)し、3人に1人の死亡原因といわれる「がん」。経済的な負担も高い治療に備えるのががん保険だが、医療環境の変化に伴い、加入時期によっては保険金が支払われないケースもある。保険内容の確認が必須だ。(日野稚子)
東京都練馬区の主婦、A子さん(69)は2年前、貧血悪化のため受けた大学病院の内視鏡検査で、大腸がんが見つかった。切除手術を受け、入院は16日間。「人生初の入院で、がんと言われて長期入院を覚悟したが、こんなに早く退院するとは思わなかった」
厚生労働省の患者調査では、平成23年の結腸・直腸の悪性腫瘍による平均在院日数は17・5日。14年調査では大腸がんは同34・1日で、この9年で半減した。生活総合情報サイト「All About」医療保険ガイドでファイナンシャルプランナー、松浦建二さんは「他のがんも同様の傾向で、入院日数は減少し、通院は長期化している。保険の加入時期によっては十分な保障を受けられない可能性もある」と指摘する。
がん治療は、外科治療▽放射線治療▽抗がん剤による化学療法-が3大治療と呼ばれ、部位や進行度、本人の意思によって選択される。医療技術の進化や医療費削減を目指した診療報酬制度の改定で入院日数は減少。一方で治療費は高額化し、A子さんは16日間で約150万円の請求があった。国民健康保険と高額療養費制度を活用し、自己負担は15万円程度に収まったが、「治療が長かったら、家計は厳しかった」と話す。
治療環境の変化とともにがん保険も変化してきた。診断給付金・入院給付金・通院給付金の3大給付が基本だが、がん保険に加入している人が特に注意すべきは給付条件だ。
昭和49年に国内初のがん保険を発売したアフラック(東京都新宿区)は平成2~12年12月販売分では、診断給付金と通院給付金を満額受け取れるのは64歳までで、65歳以上は半額、通院給付金は20日以上の継続入院者に限られた。
しかし、12年12月~23年3月販売分で年齢制限を撤廃し、通院給付金も継続入院5日に変更。23年3月発売の「生きるためのがん保険Days」では治療実態に合わせ、通院給付金の入院日数条件を外した。
加入中の生命保険や医療保険のがん特約の支払い条件を確認し、不足分を補うようにしたい。
AIG富士生命保険(港区)の「がんベスト・ゴールド」は主契約が診断給付金で、入院や通院給付などは特約扱い。「診断給付金は用途を問わず治療に入る準備に使えるので、生命保険の特約との重複も避けられる」(松浦さん)。メットライフアリコ生命保険(墨田区)の「ガードエックス」は、3大治療開始時に支払う治療給付金が主契約だ。
保険各社が特約としている先進医療給付は保険料が月額100円程度で費用が負担されるため、松浦さんは加入を勧める。例えば、重粒子線治療なら314万円の自己負担分を保険で賄うことができ、治療の選択肢が広がる。
松浦さんは「がん保険は家計の破綻回避のための自助努力と考え、特約も含め、確認と見直しをしてほしい」と話している。
インターネットのコンテンツ配信を手掛けるエムティーアイ(東京都新宿区)が運営する女性向け健康情報サイト「ルナルナ」が8~9月に女性会員1958人に行った、乳がんに対する意識調査によると、64.9%が乳がんに対し、「知識があると思う」と回答し、59.1%が乳房のセルフチェックを行っていた。しかし、「30~50代の女性の死亡原因のトップ」との知識を持っていたのは7.9%にとどまった。
保険に対する意識調査(6月実施)では、保険加入者のうち医療保障を充実させている人は52.5%に上るが、38.6%が加入内容を把握していなかった。