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メタンハイドレート調査開始 日本海での資源量を把握へ

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メタンハイドレート調査開始 日本海での資源量を把握へ

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 経済産業省資源エネルギー庁は7日、次世代エネルギー資源「メタンハイドレート」の日本海での資源量を把握するための調査を8日から始めると発表した。

 上越沖と能登半島西方沖で7月20日まで調査する予定。経産省は今後3年間、日本海で集中的な調査を実施し、埋蔵量の把握に取り組む方針だ。

 調査は産業技術総合研究所と明治大に委託、海洋調査船「第7開洋丸」を使い、音波で海底の地形や地質構造を把握する。

 夏以降は、今回の調査を踏まえ、有望海域で自動探査機を使った詳細な地質調査を行い、2014年度にも試掘に乗り出す。

 また、14年度には秋田県・山形県沖と島根県の隠岐島周辺、15年度には北海道周辺でも調査する。

 日本海のメタンハイドレートは「表層型」といわれ、水深500メートル以上の海底の表面に一部が露出し、塊の状態で存在する。

 今年3月に太平洋側で産出試験に成功したのは「砂層型」と呼ばれ、水深約1000メートルの海底から数百メートル下で砂と混じり合って存在する。これに比べると、まとまった量の回収には技術的な課題があるとされる。

 メタンハイドレートは、天然ガスの主成分となるメタンガスと水が低温・高圧の環境下で結晶化した氷のような形状をした物質。火をつけると燃えるため「燃える氷」といわれる。

 日本近海には国内の天然ガス消費量の100年分に相当する埋蔵量があるともいわれており、資源の少ない日本にとって貴重な国産エネルギー資源となる可能性があると期待が高まっている。

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