「閉店売りつくし」と書かれたＰＯＰ広告が掲げられているフロアは、平日にもかかわらず女性客らでごったがえす。建て替えのために３０日に閉店する松坂屋銀座店（東京都中央区）の閉店セールは連日、開店前から行列ができ、宝飾品や美術品など高額品が次々と売れていく。

　閉店セールは一般的に、閉店日の１～２カ月前から始まるが、同店が仕掛けたのは、４月３日の本格実施から約３カ月間というロングランセール。これが奏功。４～５月の同店売上高は前年同月比で２倍を大きく上回る勢いが続いている。

　「セールになってから４回も買っている」と話すのは、近くに職場がある女性（５２）。インテリアショップ「フランフラン」などの人気店を期間限定で続々とオープンさせ、来店客を飽きさせない仕掛けも長丁場を支えており、閉店セールにリピーターがつくという、珍現象まで生み出した。

　閉店１０日前の“ラストスパート期間”には、多くの会社で夏のボーナスが支給されている計算だ。「手の届く価格の高級品を充実させて顧客を迎えたい」と菊谷栄司店長。最後まで、手綱を緩めるつもりはない。

　経団連が発表した夏のボーナスの第１回集計によると、大手企業６４社の平均妥結額は、前年同期比７．３７％増の８４万６３７６円で、５年ぶりに８０万円の大台を超えたほか、バブル期の１９９０年に次ぐ、過去２番目の伸び率。アベノミクス効果で輸出企業を中心に業績が改善したことが大きな要因だ。

　今年に入って、高級腕時計などの高額品が売れ始めたが、株高による資産効果は限定的だった。本格的な消費回復には賃金上昇が欠かせない。ボーナス増は「より多くの人が、お金を消費に回すきっかけになる」（野村証券の木下智夫チーフエコノミスト）とみられている。

　駆け込み需要も照準　熱帯びる知恵比べ

　商機を迎え、各社の販促にも力が入る。家電量販店のビックカメラは、ビックカメラ赤坂見附駅店（東京都港区）の開店時期について、「旺盛な消費が見込めるタイミングを、みすみす逃がす手はない」（同社幹部）と、当初予定から大幅に前倒しし、ボーナス商戦に間に合う今月７日に設定した。

　百貨店の中元商戦でも、例年にない豪華な品ぞろえが目立つ。大丸松坂屋百貨店が１５万円の高級ワインをギフトセンターに登場させたほか、高島屋も８０００～１万円の価格帯の商品を前面に押し出す。ビール各社もギフト用のプレミアムビールを充実させ、客の財布のひもを緩めさせる。

　懸念がないわけではない。６月に入ってから、為替や株価の乱高下が続くほか、長期金利の上昇傾向や消費増税などの不確定要素も残る。だが、こうした要素をプラスに変えるような動きも出てきた。

　旅行各社は、円安の影響を受けやすい買い物ツアーだけではなく、「滞在型」を強化する。エイチ・アイ・エスは、２４００人乗りのイタリアの客船をチャーターするクルーズ商品を発売。ＪＴＢも、ハワイやヨーロッパ旅行など、滞在型や史跡巡りなどの商品に力を入れ、現在は前年同期比で２桁増の申し込みがあるという。

　長期金利の上昇傾向や消費増税を前にした住宅の駆け込み需要を狙い、リビング部門を強化するのは百貨店大手のそごう・西武。西武渋谷店の地下１階に７日、家具やリビングの人気セレクトショップを集めたフロア「リビング　エディション」をオープンさせた。

　念頭にあるのは、１９９７年の消費増税の直近１年で、リビング用品の売り上げが前年より約１割伸びた成功体験だ。「青山や自由が丘のセレクトショップを半日以上かけてめぐる消費者にも、満足してもらえる」（高橋幸智店長）。消費者の心をつかむための知恵比べが熱を帯びている。（佐久間修志）