５年間で約５０億ドルという巨額の支出増を牽引（けんいん）するのは、ネットの利用拡大だ。１３年の同市場の支出額ではテレビ広告が２３億ドルで首位、通信費などを含むネット関連支出は２１億ドルで２位の見込みだが、１７年にはネット支出が４７億ドルとなり、３１億ドルのテレビ広告を逆転して首位に立つとみられている。

　この２分野に加えて書籍出版が１６億ドル、新聞出版が１４億ドルで続き、１７年のタイのエンタメ・メディア市場での４本柱を形成しそうだ。しかし、１７年までの年平均成長率をみると、ネット支出が２４％増と、テレビ広告の７．７％増、書籍出版の６．７％増、新聞出版の４．６％増を大きく引き離している。

　ネットの利用拡大の背景には、スマートフォン（高機能携帯電話）やタブレット型端末など、携帯端末の普及加速がある。ＰｗＣは、タイ国内で携帯端末などで利用する無線ブロードバンド回線の加入者数が１２年は５００万人だったとしたうえで、１７年までには３０００万人を突破すると予想する。

　タイは、国際通貨基金（ＩＭＦ）が今年７月に入って１３年の国内総生産（ＧＤＰ）の成長率見通しを４月時点の５．９％から４．７５％に引き下げるなど、景気の先行きに対する懸念が広がっている。しかし、ＰｗＣの広報担当者は「タイ国内のネットの利用増加と携帯端末の普及拡大は長期にわたって急ピッチで進み、エンターテインメント・メディア市場の成長を牽引（けんいん）する」と述べ、タイ経済が減速しても同市場の拡大基調は揺るがないとする見解を示した。

　アヌディット情報通信技術相によると、昨年末のタイ国内のネット利用者数は２６００万人で総人口比の普及率は３７％。スマホの低価格化やブロードバンド回線の充実などが要因で、今年は一気に倍増する可能性もある。（シンガポール支局）