中国ではここ数年、乗用車を購入する消費者の中心が「１９８０年代以降に生まれた“一人っ子政策”の世代に重なる」（マツダの稲本信秀専務）ようになった。この世代が好む堅（けん）牢（ろう）なイメージのスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）や、派手な色合いと個性的なデザインのセダンなどを各社とも前面に打ち出した。マツダは好調なＳＵＶのＣＸ－５の改良モデルを展示した。

　ホンダは中国市場向けに開発したＳＵＶのコンセプトカーを初披露した。トヨタ自動車や日産自動車などは、中国の技術拠点で中国人スタッフが中心となって開発した車種を相次いで投入。なかでも深刻化する大気汚染の問題を背景に、ハイブリッド車（ＨＶ）など環境対応車を強調した。

　中国市場での販売見通しで、ホンダの倉石誠司中国本部長は同日、過去最高だった昨年に比べ約２０％多い９５万台超とする目標を明らかにした。中国の経済成長鈍化や新車販売市場の頭打ちが懸念されるが、日産自動車のカルロス・ゴーン社長は「変化の激しい急成長より、年率６～７％で安定成長する方が企業が長期的に腰をすえるビジネス環境としてよい」と述べた。一方、日中関係について、日系大手メーカー役員は「戦後７０周年にあたる今年、中国で対日感情がどう自動車市場に影響するか、懸念材料となる」と明かした。

　今回のモーターショーでは中国政府が、肌の露出度の高い服を着たコンパニオンやモデルの登場を禁じる異例の措置を取り、出展各社が華やかな演出を控えたため、会場の雰囲気は“実務一辺倒”に変わった。

　中国は上海と北京で国際モーターショーを交互に隔年開催している。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）や独フォルクスワーゲン（ＶＷ）など欧米メーカーも勢ぞろいした。昨年の中国の乗用車販売で国別シェアはドイツ系が２０％、日本系が１６％、米国系が１３％となっている。昨年は日本系がやや販売シェアを落とした。