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スポーツでイノベーション テクノロジーでwithコロナの健康促進にも貢献 (2/3ページ)

杉之尾剛太
杉之尾剛太

 筑波大発ベンチャーのSportip(茨城県つくば市)はAI(人工知能)が取得したデータを活用して、スマートフォンによる遠隔パーソナルトレーニング事業を展開していますが、COVID-19を踏まえフィットネスクラブに無償提供を開始しました。withコロナという状況の下、運動や健康の促進、メンタルヘルスケアといった分野で貢献できるのではと、改めて注目が集まっています。

 実証実験の場が多数存在

 最後に日本のスタートアップの課題と強みです。スポーツの価値は圧倒的な感動体験を味わえる点と一度にたくさんの人を集める社会集約性、そして色々な人を巻き込むコミュニケ―ションの力です。こうした価値を踏まえスポーツイノベーションはプロダクトを出しやすく、短期間で多くの実証実験を行えるという特性を備えています。

 課題はテクノロジーやサイエンスがコアバリューになっていないケースが割と多く、グローバルという視点が乏しい点です。一方、強みは競技レベルとビジネスに対する国内外の評価が高く、学校の体育館までを含めると実証実験のフィールドが多数存在していることです。さらに超高齢化社会という社会課題がモデルケースとなっており、今後のスタートアップは(1)テクノロジーやサイエンスに強みがある(2)アジアを中心としたグローバル視点を持っている―ことがポイントとなります。今回は、こうした特性を備えたベンチャー5社を紹介します。

 HALF TIME(東京都港区)は、シンガポールのスポーツ業界特化型ヘッドハンティングファームで経験を積んだ磯田裕介代表取締役が立ち上げた、スポーツビジネスの採用・PRプラットフォームを提供しています。スポーツビジネスの専門ウェブメディアやスポーツビジネス関連職に至るまで、人材の紹介・採用代行、PRなどを行っています。

 経済的な理由によってスポーツを始めることが難しい子供たちが存在することに着目し、「mimook GOLF」というスポーツソーシャルコマースを導入したのがサイバースポーツ(東京都国立市)です。ゴルフを新しく始めたい子供たちを対象に、企業の販促活動の一環としてクラブを無償で提供するとともに無料レッスンを開催し、スポーツ環境の提供と効果的な販促活動を両立するのが目的です。

 日本発のスポーツビジネスを生み育て、世界のスタンダードにすることをビジョンに掲げているのはスポーツX(京都市右京区)で、プロスポーツクラブの多店舗展開によって経営人材の不足という課題に取り組んでいきます。具体的には「藤枝MYFC」を設立5年でJリーグに昇格させたノウハウを横展開し、日本と世界のクラブチームに質の高いサービスを提供します。

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