無邪気にポルトガル語を話す日系ブラジル人の子供たちと、その横で何を言っているか分からず、距離を置く日本人の子供たち…。
愛知県豊田市の保見ケ丘地区にあるマンモス団地「保見団地」。地区の人口７２９６人（５月１日現在）のうち６割近い４０７５人は外国籍で、大半が日系ブラジル人だ。
団地内の中学校は生徒の半分、地区に２校ある小学校の１校は児童の７割が外国籍。校内では、ブラジルの公用語であるポルトガル語が当たり前に飛び交っているが、一方で日本語が上達せず、授業が理解できない子供も増えている。言葉が通じず、学級崩壊に陥っているクラスもある。
「ここは、３０年前に生まれたゆがみを今も抱えているんです」。同団地に住む日系人の子供らの学習支援を行うＮＰＯ法人「子どもの国」の井村美穂理事長（５７）は、こう訴える。
きっかけは平成２年、海外にいる日系２、３世に日本の「定住者」の在留資格を与えた出入国管理法の改正だった。職を求めて日系ブラジル人らが次々と来日。豊田市は自動車メーカーのトヨタが本社を置くこともあり、保見団地には自動車関連の工場などで就労する日系ブラジル人が大勢住むように。まもなく以前からの住民との間で、軋轢（あつれき）が生じるようになった。
井村理事長の団体など複数の民間団体が支援に乗り出し、行政や住民、警察、企業による協議会も設置された結果、目立った摩擦は影を潜めたが、今も歴然と“壁”は残っている。
日本人として接するべきなのか、外国人として支援策を講じるべきなのか。住民の多くは戸惑っているのが実態だ。