データを欲しがる企業は存在する
就職情報サイト「リクナビ」が大炎上している。同サイトを運営するリクルートキャリア社が、AIを使って就活生の内定辞退率を予測し、本人の同意が不十分なまま38社にデータを販売していた問題だ。
無許可のままデータが使われた学生は約8000名だ。その他の学生も、積極的に許可したとは言い難い状態である。「リクナビは学生の味方といえるのか？」という声もある。個人情報の保護、テクノロジーと倫理、リクルートの企業としての姿勢など様々な論点が展開されている。
このデータの利活用はすでに私たちの生活にもいつの間にか入りこんでいる。すでに、入社後の離職率や、キャリア形成について予測するサービスもリリースされている。今回のリクナビ騒動は、今後、この各種サービスに関しても影響を与えるだろう。
もっとも、善悪の問題や、データの信頼性を手放して考えると、企業や運営会社も求職者がどのような価値観、思考回路、行動特性を持っているのかは知りたい情報だとは言えるだろう。求職者の側にとっても、その企業や職種とマッチするのかどうかは知りたい。
時代は採用氷河期だ。売り手市場が続いている上、今後、若者は減っていく。グローバル人材、IT人材へのニーズが高まり、人材の争奪戦が行われる中、この内定辞退率を予測するデータを欲しがる企業は存在することを今一度、確認しておきたい。
ここで、立ち止まって考えたいのは、自分の勤務先の採用活動である。ウチの会社は人が採れているのか？なぜ、採れているのか、いないのか？どのような学生に逃げられているのか？自社の課題を把握する上でも、自分がいつまでこの企業にいるべきかを考える上でも、考える価値のあることだ。社内で共有されている情報や、採用に関わっている人に聞いてみよう。
私は長年、採用活動について指南するセミナーに講師として登壇している。「今年は全然採れなくて…」という企業の方とよくお会いする。ただ、これらの企業が来年なら採れるかどうか。残念ながら、イメージできない。