東洋ゴム工業が１５日発表した平成２９年１２月期連結決算は、純損益が前期の１２２億円の赤字から１５４億円の黒字に転換した。免震ゴムなどのデータ改ざん問題の対策費用が減少した。タイヤや自動車部品以外の非中核事業の売却を進めたことも寄与した。
また、来年１月に社名を「ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ」に変更することも発表。記者会見した清水隆史社長は「自動車向け事業に集中する姿勢を内外に示したい」と説明した。３月の株主総会での承認を経て変更する。
売上高は前期比６．１％増の４０４９億円、営業利益は８．１％減の４５３億円だった。北米や欧州でタイヤ販売が好調だったが、原材料価格の上昇で利益率が悪化した。データ改ざん問題の対策費用は計１８６億円を特別損失に計上した。
３０年１２月期は、売上高が４０００億円、純利益は２９０億円と増収増益を予想する。
