ＶＲ元年に“本命”ソニー登場　米社より低価格、普及ペースに注目

　市場拡大が期待されている仮想現実（ＶＲ）技術に関して、企業の取り組みが加速している２０１６年は「ＶＲ元年」ともいわれる。ソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）が、価格と発売時期を発表した「プレイステーション（ＰＳ）ＶＲ」は、ＶＲの“本命”の一つとみられており、普及がどの程度のペースで進むかが注目される。

　端末の日本での希望小売価格４万４９８０円は、つないで使用するゲーム機「ＰＳ４」本体の価格を１万円上回る。しかし、高性能でＰＳＶＲのライバルになるとみられる米オキュラスの端末は税込みで８万３８００円。

　ゲーム雑誌「ファミ通」を発行するカドカワの浜村弘一取締役は、「端末によっては、ＶＲを楽しむのに高機能のパソコンが必要で、合わせて２０万～３０万円かかる場合もある。それを考えると、ＰＳＶＲが最も普及型だ」と指摘する。

　ＶＲの端末では、ＳＣＥとオキュラス以外に、台湾のスマートフォンメーカーＨＴＣなどが手掛けるものも開発中。グリーは今月１０日、ＨＴＣとＶＲ事業での業務提携で合意したと発表。グリーが昨年設立したＶＲコンテンツの開発専門スタジオとＨＴＣが協力して、国内のテーマパークやアミューズメント施設にＶＲが体験できる設備などを提供していく方針だ。

　手軽に楽しむ端末としては、スマートフォンを装着して使う韓国サムスン電子の製品もある。

　同社は今月１２日、東京・渋谷でＶＲを使ったコンサートを開催。屋上で行われたコンサートを、同じビルの第２会場で視聴。約５０人の観客は交代でＶＲ端末を装着し、音楽に合わせて振動する特製の椅子で、３６０度見回せる臨場感を楽しんだ。

　三菱地所と組み、ＶＲ端末を使ってマンションの「ＶＲ内覧」も行うサムスン。関係者は「コンテンツ次第でさまざまな需要を取り込むことができるＶＲには、大きな可能性がある」と強調している。（高橋寛次）