日本の素材各社、メキシコ進出続々　自動車生産拡大、旭硝子や神鋼が新工場

　素材各社がメキシコ進出を加速している。現地で自動車生産が拡大しているのに対応するためで、昨年後半から今年前半にかけて旭硝子や神戸製鋼所が新工場を構えたほか、旭化成も現地生産を視野に入れる。メキシコは自動車の主要マーケットである米国に近く、人件費が格段に安いうえに、北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）に基づき米国に無関税で輸出でき、自由貿易協定（ＦＴＡ）を締結した他の国への輸出拠点としても魅力を高めている。産業集積は今後も進む見通しで、部品などを含む日本メーカーの進出は続きそうだ。

　旭硝子は、メキシコ中部に約５０億円をかけて自動車用ガラスの新工場を建設。昨年秋に生産を始め、今年４月には竣工（しゅんこう）式も行った。年間生産能力は７５万台分で、米国にある２工場との合計では、２割ほど生産能力が増えたことになる。

　同社はメキシコ国内の需要をにらみ、１９９８年に自動車用ガラスの生産を始めたが、予想ほど需要が伸びず、２００６年に一時撤退した。島村琢哉社長は「今回は実際に自動車メーカーが進出している。可能性は大きい」と話し、１５０万台分への能力増強も視野に入れる。

　化学では、三井化学が韓国の石油化学大手、ＳＫＣとの折半出資会社を通じ、約１０億円を投じて自動車用シートに使うウレタンの生産拠点を４月末に構えた。同社は、バンパーなどの材料となるポリプロピレン（ＰＰ）コンパウンドについても、米国、インドとともにメキシコの拠点増強を予定する。化学大手では、旭化成も現地法人を設立し、エンジン部材などに使う樹脂コンパウンドの販売を昨年秋に開始。今後は現地生産も検討する方針だ。

　一方、鉄鋼メーカーもメキシコを有望視している。神戸製鋼所は、神鋼商事などと約４３億円をかけてボルトやナットの材料となる線材の２次加工拠点を構え、今年から稼働させた。ＪＦＥホールディングス（ＨＤ）傘下のＪＦＥスチールは、自動車用鋼板の合弁生産について可能性を探っており、ＪＦＥＨＤの林田英治社長は「（進出決定まで）時間はかからないと思う」と語る。

　メキシコでは、１５年に過去最高となる約３４０万台の自動車を生産（大型バス・トラックを除く）。２０年には５００万台まで増えるとの予測もある。日産自動車・仏ルノー連合が１７年に独ダイムラーとの合弁工場を稼働させるほか、トヨタ自動車は１９年に新工場を建設するなど、日系自動車メーカーも進出を加速している。