三越伊勢丹、業態転換でライバルに遅れ　閉鎖店舗めぐり社内対立も

　三越伊勢丹ＨＤの大西社長が退任する方針を固めた背景には、他の大手百貨店に比べ業態転換などで出遅れていることがある。屋台骨の伊勢丹新宿本店（東京都新宿区）など旗艦３店も客離れを起こし、大西社長は今春にもリストラ策を公表するとしていた。だが、リストラをめぐって、社内対立が起きているとの見方も浮上している。

　「今のビジネスモデルで良いとは思っていない」。昨年１１月の中間決算発表で大西社長はこう語った。

　ユニクロなどの専門店やショッピングセンター（ＳＣ）の台頭で、平成２８年の国内の百貨店の売上高は５兆９７８０億円と、ピーク時の３年に比べ６割程度まで縮小。一時は訪日外国人による“爆買い”で一息ついたが、それも終息した。

　百貨店を取り巻く環境の変化に対し、高島屋は６日、婦人服売り場の一部を健康や美容関連に転換し、１５日に新宿店（東京都渋谷区）を改装オープンすると発表。大丸松坂屋を運営するＪ・フロントリテイリングも４月に銀座松坂屋跡地（東京都中央区）にオフィス一体型の複合商業施設「ＧＩＮＺＡ　ＳＩＸ（ギンザシックス）」をオープンする。

　競合他社が業態転換を急ぐ中、三越伊勢丹は衣料品などを仕入れて自前で売るという従来型のビジネスモデルに固執し、出遅れた。

　「リストラをめぐり、社内で意見対立があった」（三越伊勢丹ＨＤ関係者）との指摘もある。大西社長は三越千葉店（千葉市）や三越多摩センター店（東京都多摩市）を３月に閉店するだけでなく、松山三越（松山市）、広島三越（広島市）の売り場縮小などを検討すると表明。管理職のポストの１～２割の削減、人員削減も検討していた。

　売り場縮小の検討は伊勢丹の松戸店（千葉県松戸市）と府中店（東京都府中市）も含まれるが、旧三越出身者からは「三越ばかりがリストラされる」との不満の声も聞かれるという。

　２０年に統合した三越伊勢丹ＨＤは、かねて老舗ゆえに経営統合がうまくいっていないとの見方が業界内で強かった。給与や人事面などの待遇でも旧伊勢丹が優遇され、不協和音があったとされる。

　昨夏に賞与格差は解消されたが、リストラが火種となって旧三越と旧伊勢丹出身者の確執が深まり、大西社長の退任につながったとの見方もあり、三越伊勢丹ＨＤの株価は６日、前週末比５・１％安と、大きく値を下げた。