三陽商会が過去最大の赤字　「バーバリーロス」以上に痛い問題とは

　「エポカ」「ポール・スチュアート」などのブランドを展開するアパレル大手の三陽商会が業績不振にあえいでいる。先日発表した２０１６年１２月期の連結決算は、最終損益が過去最大となる１１３億円の赤字（前年は２５億円の黒字）に沈んだ。主力ブランドの「バーバリー」をライセンス契約の終了で失い、後継ブランドの育成も思うように進んでいないためだ。しかし、同社の悩みはそれだけではない。むしろ中長期的にみれば、もっと深刻な問題を抱えている。

　「消費者ニーズを取り込みながら、新たなビジネスを進めていく」

　三陽商会が２月１４日に東京都内で行った決算発表説明会。岩田功（いさお）社長は今後の抱負をそう述べたが、表情は険しく、どこか悔しさを隠せない様子だった。岩田氏は、杉浦昌彦前社長が業績不振の責任を取って辞任したのを受け、１月１日付で就任したばかりだ。

　この日発表した決算は、惨憺（さんたん）たる内容だった。過去最大の最終赤字に終わっただけでなく、売上高も６７６億円と、前年比で実に３０．６％も減少した。

　業績不振の最大の原因が「バーバリーロス」にあることはいうまでもない。同社は１５年６月、４５年間に及ぶ英バーバリーとの契約を終了した。バーバリーが売上高のほぼ半分を稼いでいたことを考えれば、ある程度の業績不振は致し方ないといえる。

　もっとも、誤算もある。

　昨年２月に１６年１２月期の期初予想を公表した時点では、本業のもうけを示す営業損益が２０億円の赤字になるとしていた。しかし、終わってみれば８４億円と、それを大幅に下回った。昨年６月には、全社員の約２割にあたる２５０人の早期退職募集に追い込まれ、２４９人が応募している。

　同社が見通しを誤った理由のひとつに、バーバリーの後継として１５年７月に投入した新ブランド「マッキントッシュロンドン」の不調がある。

　マッキントッシュは英国の老舗ブランドで、布地の上にゴム素材をコーティングした「ゴム引き」のコートで知られる。三陽商会では、その流れをくむ新ブランドの立ち上げで、ファッションに関心の深い４５歳以上の男女をつかめると踏んでいたが、バーバリーの抜けた穴を埋めるには知名度が低すぎた。

　だが、業績悪化の理由はそれだけにとどまらない。

　「百貨店の売上高の縮減が大きかった」

　岩田社長は、不振の理由をそう分析する。

　実際、百貨店における衣料品販売は不振を極めている。日本百貨店協会の調べによると、１６年の売上高は前年比２．９％減の５兆９７８０億円と、３６年ぶりに６兆円を割り込んだ。中でも約３割を占める衣料品は６．１％減と、大幅に減少した。中間層の節約志向、ネット通販の普及、ファストファッションの躍進、少子高齢化と、減少の理由を挙げればキリがない。

　三陽商会は、その百貨店販売に売上高の実に約８割を頼ってきた。後継のマッキントッシュロンドンが順調に売れたとしても、ここまで百貨店販売が厳しければ、将来展望は開けない。

　それは同社も認識している。これまで打ち出した不採算ブランドの廃止などに加えて、決算と同時に発表した１７年から３年間の中期経営計画では、百貨店依存からの脱却を進める方針をより明確にした。具体的には、直営店を増やし、１９年までに商業施設などで計１５店舗を出店する計画だ。

　一方、新たな収入源として期待するのが、インターネット通販だ。ここではリアル店舗よりも２～３割安い商品を投入。最終年度の１９年１２月期に、関連売上高を現在の約２倍となる８０億円に増やす。１８年１２月期には、会社自体も営業黒字への浮上を目指すという。

　これらの施策に対し、同業他社からは「今さらネット通販を強化しようとしても遅い」といった、厳しい意見も聞かれる。一方、マッキントッシュロンドンの単月の販売が今年に入り計画を上回るなど、明るい材料もないわけではない。

　「業績不振はウチも同じで、人員削減も行った。人ごとではなく、アパレル大手にとっての一つの実験とみている」。三陽商会の改革を、同業他社は固唾をのんで見守っている。（経済本部　井田通人）