存在感薄いトヨタ、強豪ひしめく新興国　世界一奪還へ厳しい戦い (2/2ページ)

　「中国での年間販売１００万台超のめど」（豊田社長）や、インドへの新興国戦略車投入など、布石は打てたが、ブラジル、ロシアなども含め、「ライバルのフォルクスワーゲンや現代自動車などの展開力には負け、急成長が見込まれる市場での存在感は薄い」（アナリスト）。

　「これまで７対３だった先進国と新興国の販売比率を５対５にもっていく」（豊田社長）には、「新興国にあった商品作りと展開のスピードアップが必要」（同）。だが、強力なライバルがひしめく新興国で、「トヨタは成功体験が少なすぎる」（別のアナリスト）。

　歴史的な円高が続く為替のリスクも残る。国内需要は、夏場にエコカー補助金が切れ、反動減が見込まれている。これを「下期は好調な米国市場向けの輸出でカバーする」（小沢哲副社長）考えだ。その結果、１ドルにつき１円の円高で、３２０億円としていた営業利益の目減りが３３０億～３４０億円程度に膨らむ見通しだ。欧州信用不安再燃の中、円高懸念は強まっており、トヨタのリスクとして強く意識される。