ボーナス商戦の顧客を囲い込もうと、百貨店では7月からセールが始まった=東京都中央区の高島屋東京店【拡大】
夏のボーナス商戦が本番を迎えるなか、例年の主力商品であるテレビや衣料品が苦戦、百貨店や家電量販店の出足が鈍い一方で、自動車や海外旅行の予約が好調と明暗が分かれている。長引く不況でボーナスの平均支給額が前年比マイナスとなり、消費者が「本当に必要なものだけを買う動きが進んでいる」(大手スーパー幹部)と、選別眼が一段と厳しくなっている。
1日から一部商品のセールを開始した高島屋は、同日の売上高が前年同時期と比べて2.8%減。6月30日から一部商品のセールを始めた京王百貨店新宿店も、1日まで2日間の売上高が前年同時期比26.5%減と大きく落ち込んだ。オンワード樫山など、大手アパレルの一部が、セール商品を出す時期を約2週間遅らせたため、主力の婦人服を中心に売り上げが低迷したことが響いた。
セールの開始を13日に遅らせる三越伊勢丹ホールディングスも1日の主力店の売上高が「前年を下回った」など影響が出ている。
家電量販店も低迷している。例年の主力商品となっている薄型テレビは、昨年7月の地上デジタル放送移行による“テレビ特需”がなくなってから、長期的な低迷が続いている。
調査会社BCN(東京都千代田区)の6月の薄型テレビの販売台数は前年同月比80.6%減と大幅減。節電意識の高まりで「高機能扇風機やLEDシーリングライトの売れ行きは好調」(ビックカメラ)だが、これら商品では薄型テレビの不振をカバーしきれていないのが実情だ。