脱テレビ依存へ転換急務　ソニー・シャープ、販売見通し下方修正 (1/2ページ)

　ソニーやシャープなど家電大手が２０１２年度のテレビの販売台数見通しを相次いで下方修正した。昨年の地上デジタル放送への完全移行やエコポイント制度終了後は国内需要が回復せず、海外販売でも韓国勢などとの競争が激しく、利益を確保できない状況が続いているためだ。テレビはかつて家電の中核事業だったが、いまや“脱テレビ”を進める状況となっている。

　今年度のテレビ販売計画について、ソニーは従来予想の１７５０万台から１５５０万台に、シャープは１０００万台から８００万台にそれぞれ下方修正した。パナソニックは１５５０万台（パネル含む）としている計画を据え置いたが、それでも前年度実績の１７５２万台を２００万台以上下回る。

　「国内で今のようなテレビをつくっていても、採算は合わない」。シャープの奥田隆司社長はテレビ事業の不振に頭を抱える。同社は昨年度の大幅赤字に続き、今年度に入っても４～６月期は１３８４億円の最終赤字となった。テレビ事業への依存度が大きいため、収益改善の方向性はみえていない。ソニー、パナソニックも事情は同じで、生き残るためにはテレビ依存度を下げざるを得ない。

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