被災木材で除塩、農地再生　大林組、４月から受注開始 (1/2ページ)

　大手ゼネコンの大林組は、東日本大震災の津波による田畑の塩害対策として、海岸などでなぎ倒された木を利用する土壌改良に成功した。

　従来は水はけをよくするために大規模な灌漑（かんがい）が必要だったが、被災地に残る流木などを細かく刻んで土壌に混ぜ、余分に水を吸い込ませる。同社はコスト低下につながり、塩害からの回復が進むとみている。今年４月から受注を始める方針だ。

　除塩技術は、津波で流されて使い道がないマツなどの防潮林を木材チップとして使い、土壌改良材や雨水も利用し、塩分を取り除く仕組みだ。

　昨年、東北大と宮城県岩沼市の塩害被害を受けた農地で実証実験を行い、農作物が育たない基準とされる土壌の塩分値に対し、約５カ月で少なくとも基準の５分の１以下になり、農地再生できることを確認した。

　従来型の除塩技術では、用水など灌漑施設を使い、大量の水を使用する。これに対し、今回の大林組が開発した技術は、自然の雨を利用するため灌漑設備は必要なく、従来型では除塩が難しかった畑でも比較的簡単に除塩を実施することができる。

除塩で使用する木材は被災した木材や間伐材で「無料に近い」