また、除塩で使用する木材は被災した木材や間伐材で「無料に近い」(同社関係者)といい、機材も農家が使う一般的な農業機械で作業できることから、比較的低コストで実施できる。木材チップはそのまま土壌の肥料にもなるという。
農林水産省によると、東日本大震災の被災3県で、塩害被害を受けた農地の復興状況は、今春時点で宮城県が76.1%、福島県が24.7%、岩手県が35.6%となる見通し。
今後も被災農地の除塩作業は続くことから、大林組は約20年前から国内外で事業展開する土壌の油や塩分を取り除く技術・ノウハウを、東日本大震災の復旧に生かし、復興に貢献していく姿勢だ。