スマートＴＶのサービス競争激化　「光」解約防止など期待 (2/2ページ)

　各社がスマートテレビに力を入れるのは、ネット環境が必要な光回線やスマホの拡販につながるためだ。

　ＴＳＵＴＡＹＡ．ｃｏｍ（東京都渋谷区）とスマートテレビ事業で１６日に提携したＮＴＴ東日本の中川裕副社長は「光回線の解約防止につなげたい」と期待する。

　ただ、普及には認知度を上げる必要がある。調査会社のＭＭ総研が昨年１０月に調べたスマートテレビの認知度は２０．８％にとどまった。サービスも「スマホなどの画面をテレビに映し出す程度のものもあり、画期的な感じはしない」（アナリスト）との厳しい見方もある。

　しかし、今後の需要には期待が持てそうだ。ドコモは２月からスマホ契約者向けにスマートテレビ専用端末（８９２５円）を７万人に無償提供するキャンペーンを実施しているが、応募者は１０万人を突破した。需要の掘り起こしには、より便利な生活が送れるサービスを打ち出していく必要がありそうだ。