ソニーは株高で堅調な金融部門が業績を下支えし、5年ぶりに最終黒字に転換したが、テレビなど本業のエレクトロニクス部門は1344億円の営業赤字だ。
不採算事業の整理など、構造改革にかかる費用も各社の利益を圧迫した。
日立製作所は持ち分法子会社で半導体大手ルネサスエレクトロニクスのリストラ関連費用が膨らんだことなどが響き、最終減益だった。富士通も低迷する半導体事業で構造改革費用を計上し、最終赤字に転落した。
14年3月期は、前期に計上した特許売却益などの影響がなくなるNECを除き、6社が最終増益または最終黒字化を見込む。だが、収益の改善は、円安やリストラなどに伴う固定費の削減が中心だ。
パナソニックの14年3月期は売上高が約1030億円減少するものの、「固定費の圧縮が1191億円利益を押し上げる」(河井英明常務)。このため、最終損益は500億円の黒字を見込む。
各社の今期の想定レートは1ドル=85~95円で、1ドル=100円台の為替相場が続けば、業績が上振れる可能性もある。