販売減を円安効果で相殺　タイヤ４社６月中間決算、新興国回復が鍵 (1/2ページ)

　タイヤ大手４社の２０１３年６月中間連結決算が９日出そろった。営業利益は、ブリヂストンが前年比４割強の大幅増益で上期（１～６月）としては過去最高を更新した。一方、住友ゴム工業と横浜ゴムは前年実績を下回り、明暗を分けた。１２年１２月期から決算を１２月期に変更した東洋ゴム工業も実質増益となった。

　各社とも上期の業績は「タイヤの販売減を円安や原材料価格下落で相殺した」（横浜ゴムの野地彦旬社長）という点で同じ。今後はエコカー補助金終了で需要が減っている国内や、景気の減速懸念が強まっている新興経済国での販売回復が鍵を握りそうだ。

　ブリヂストンの江藤彰洋常務執行役員は決算を振り返り「超大型やランフラットタイヤなどの戦略商品が堅調に推移した」と総括した。売上高は１４．５％増の１兆７０５１億円、最終利益も５５．５％増の１１７０億円だった。

　ただ、新興国市場の成長鈍化は今後の大きなリスク要因となりそうだ。

　ブリヂストンの中国でのタイヤの上期販売は、前年水準が低かった影響もあり、乗用車向けで前年同期比１割増、商用車向け７割増でプラスとなったものの、「インドは欧州向けの輸出が伸びず、中国以上に成長が鈍化している」（江藤常務）と新たな懸念も浮上している。

タイヤ４社の２０１３年６月中間連結決算