【ケータイＷａｔｃｈ】ゼンリン、検索大手にデータ提供 (2/3ページ)

　１９４８年に「善隣出版社」として創業したゼンリンでは、長らく住宅地図を基本に地図を整備してきた。「ターニングポイントとなるのは、１９８４年のデータベース化」と語るのは、同社制作本部制作統括室業務管理部の新真希氏。同社ではまず東京２３区から全国の住宅地図の電子化に着手。この際、「行政界データ」「道路データ」「家枠データ」「文字データ」といった複層（レイヤー）構造で地図データを整理し、ニーズに応じて提供できる体制を作った。現在では、レイヤーの数は１０００枚ほどにまで細分化されているという。

　調査用の紙の住宅地図を持ち歩き、そこに赤ペンで差分を記録していくという歩行調査は地道な積み重ねだが、住宅地図のデータ化の過程もまた地道なものだ。パソコンの横には調査用紙が貼り付けられた大型のタブレットがあり、これを「ハンドデジタイザ」と呼ばれる特殊なマウスを用いて線画に落として行く。

　こうした作業風景からは、同社の住宅地図に対する並々ならぬこだわりを感じられるとともに、地図の表面には表れない数々のデータの重要性を垣間見ることができる。

　例えば、自動車のナビゲーションを行う上では、進行方向の規制や通行可能時間帯といった情報が大事になる。一般的な地図では、一方通行の方向ぐらいは記載されているかもしれないが、時間帯による規制や右折禁止といった情報は省略されている。実際のカーナビなどでは、このような規制情報を加味した上でルート案内されるため、目に見えないデータの蓄積が最終的に精度の差を生むことになる。