「４Ｋ」対応機器、五輪視野に商戦活発化　ソニーなど技術と品ぞろえ競う (1/2ページ)

　フルハイビジョン（ＨＤ）の約４倍の画素数を持つ高精細な映像技術「４Ｋ」の試験放送が来年から始まるのを前に、４Ｋに対応した放送機器の商戦が活発化している。ソニーが１３日、生中継用の４Ｋの新商品群を発表するなど「昨年に増して熱気が感じられる」（総務省の南俊行官房審議官）市場となっている。２０２０年の東京五輪開催が決まり、世界初の４Ｋ本放送開始も視野に入ってきた中、各社は世界最高水準の技術と品ぞろえを競い合っている。

ソニーは生中継用

　ソニーが発表した４Ｋの生中継用カメラシステムは、ＨＤ映像の制作にも対応しているのが特徴。カメラなどすべてそろえた場合の想定価格は約１５００万円に上る。ただ「広告収入の落ち込みから、放送局側も投資を絞ってきている」（ソニー幹部）のが実情だ。そこで同社は、４Ｋ映像から一部を切り出して現行の放送波に載せる機能などをアピール。放送局に対しＨＤ機器からのスムーズな置き換えを提案している。ブラジルで６月に実施した４Ｋ生中継のテストには、世界２５カ国の放送局関係者が参加するなど関心はすでに高まっている。

競合メーカーも４Ｋ対応を強化