「４Ｋ」対応機器、五輪視野に商戦活発化　ソニーなど技術と品ぞろえ競う (2/2ページ)

　東京五輪の開催決定を受け、競合メーカーも４Ｋ対応を強化している。キヤノンは来年１月下旬、３０型の業務用４Ｋディスプレー（想定価格約３００万円）を投入する。すでに発売している４Ｋカメラなどと合わせ、放送局や映画製作会社に売り込む。パナソニックは来年にも、放送局向け４Ｋカメラを製品化する計画だ。

２０年には「８Ｋ」

　政府は、サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）ブラジル大会が開催される来年に４Ｋの試験放送、東京五輪が開催される２０年には４Ｋを上回る放送技術「８Ｋ」の本放送開始を目指している。こうした高度な放送技術に対応した機器をめぐっては「ハリウッド映画で映像技術を培ってきた米国と、日本がトップを並走している状態」（業界関係者）だ。

　４Ｋ放送の実現は、政府が推進する「クール・ジャパン」の柱となる映像コンテンツの海外展開にも直結するだけに、政府も後押しをする方針。４Ｋを含めた放送機器の商戦は、来年にも本格化するとみられており、早くも過熱している。