冬ボーナスの使い道、「デジタル家電」に復調兆し

　調査会社のＭＭ総研が１２日発表した冬のボーナスの使い道に関する意識調査によると、デジタル家電の購入を考えている人の割合は３５．０％と、昨冬の２６．７％から８．３ポイント上昇した。昨冬のボーナス商戦では、薄型テレビや録画機を中心にデジタル家電は振るわなかったが、今冬は復調の兆しが出てきた。

　品目別では、ノートパソコン（１１．４％）が昨冬に続きトップ。同社によると、今年４～９月の個人向けパソコンの出荷台数は前年同期から３０％減ったものの、同社では「来春の消費増税とウィンドウズＸＰのサポート終了を見越した駆け込み需要がボーナス商戦で発生する可能性がある」と分析している。

　２位の薄型テレビ（６．１％）、３位のスマートフォン（高機能携帯電話、５．７％）は昨冬と順位が入れ替わった。「薄型テレビ」と回答した１５人のうち、６人は高解像度映像技術「４Ｋ」に対応したテレビの購入に意欲を示していて、４Ｋテレビ市場が動き出したことを印象づけた。

　一方、家庭用ゲーム機は据え置き型、携帯型ともに７位と９位に順位を下げた。ソニーが最新の据え置き型ゲーム機「プレイステーション４」の国内発売を来年２月に見送ったことなどが響いた。

　調査は１１月２９日～今月１日に実施し、就業者１１２１人が回答した。