【ハザードマップ】スポーツ用品チェーン　タケダスポーツ (1/2ページ)

　■２度の金融支援も縮小経営で破綻

　スポーツ用品チェーンのタケダスポーツ（盛岡市）が９月３０日、負債約５４億円を抱えて東京地裁に民事再生法の適用を申請した。積極展開で急成長したが、過剰債務から２度にわたる金融支援を受けながら再建できなかった。勢いだけに任せた経営の典型的な破綻例となった。

　１９５４年創業の同社は東京オリンピック開催の６４年に法人化された。創業者は積極経営で知られ、スポーツ・レジャーブームの波に乗って多店舗化を推し進め、８０年代まで年１～３店舗のペースでロードサイドの大型店を新規出店してきた。東北の降雪地帯は冬場にグラウンドが使えず、野球やサッカーなど基幹商品の売り上げは伸び悩む。だが、ウインタースポーツの盛んな地域だけに値の張るスキー用品などが売り上げを牽引（けんいん）した。

　スキーが大ブームとなったバブル期に出店ペースを加速し、８９年から５年間で２４店舗を新規出店した。９６年８月期は岩手県をはじめ北海道、青森、秋田、山形に計４２店舗を構え、売上高は１６８億円にのぼった。

　しかし、拡大路線の結果、有利子負債は１３０億円に膨らんだ一方、緻密なマーケットリサーチに基づく出店とはほど遠く、不採算店が続出して９８年以降は縮小経営を余儀なくされた。出店投資を回収できずに閉鎖する店舗が相次ぎ、経営を圧迫していった。ついに２００５年８月期の売上高はピークの半分に当たる８５億円に減少した。

　０７年には金融機関に支援を要請。５カ年の再建計画を策定し、借入金９７億円はスポンサーの再生ファンドに譲渡され、債権放棄も受けた。５つの金融機関からシンジケートローンで３２億円を調達し、債務問題は解消したかにみえた。創業家出身の社長は経営責任を取って退任し、経営体制は一新された。