東京都品川区の大手スーパーでは、買い物に来ていた主婦(46)は「混入経路が分からないのが怖い」と不安げ。別の主婦(68)も「日本製で問題があるなら、何を信じたらいいのか」と不信感を募らせた。
各社が対応を早める理由は、共働き世帯の増加などを背景に、調理負担が軽減ができる冷凍食品の需要が高まっているためだ。日本冷凍食品協会によると、2012年の冷凍食品国内生産(工場出荷額ベース)は、前年比1.5%増の6392億円と、2年連続で増加。
特に内食志向の高まっている家庭用は過去最高で、近年はハンバーグなどの品目で高単価商品が売り上げを伸ばすなど、お弁当から夕食のメーンディッシュまで、用途の幅が広がっている。
だが、08年1月に中国産冷凍ギョーザから農薬の「メタミドホス」が検出された問題では、問題発覚後、食品スーパーで冷凍食品の販売が1~2割落ち込んだ。安全への信頼が低下すれば、好調な販売に悪影響がでかねない。