【高まる空気汚染の脅威】ブルーエアの挑戦（４－３） (2/3ページ)

　◆米大使館が数千台を購入

　昨年１１月、中国の米国大使館が行った発表が話題を呼んだ。中国に駐在する企業や公的機関の社員向けに、自宅用空気清浄機を数千台まとめ買いしたというのだ。その製品が「ブルーエア」だった。

　同大使館の受注を受けたスウェーデンのブルーエア本社によると、中国からの発注が一番多いとコメント。同社インターナショナル・セールス・マネジャーのヨナス・ホルスト氏も、「非常に重要な注文となった。これまでにない大きな数字です」とコメントした。

　中国の大気汚染は、中国北部でスモッグが発生し大気中の微粒子物質があるレベルに達すると、北京の一部地域では世界保健機関（ＷＨＯ）が設定している許容濃度の４０倍にもなるという。中国で外国人を雇用する企業では、救済ボーナスを出したり、休暇を増やしたりするところもあり、企業運営に大気汚染問題が痛い足かせとなっている。米国国務省は駐在員の自宅の空気の質を調査し、なおかつ専門家チームを中国に派遣。結論として、寝室やリビングなど頻繁に使用する居住空間に、空気清浄機を設置する必要があるとして、今回の大量購入に至ったというわけだ。

　さて、消費者にとって気になる価格だが、空気清浄機市場は２００９年から定価４万円以上の高級機の売り上げが伸びている。その牽引（けんいん）役となっているのが「ブルーエア」だ。性能のいい高級機は、それだけ顧客満足度も高く、口コミで評判が伝わっていく。

　１家に１台から１部屋に１台へと買い増し受容も目立ち、高額でも性能の良さで製品を選ぶ、消費者の目線にも変化が出てきている。大気汚染問題が深刻化すればするほど、人々の目は空気環境に向けられる。空気清浄機市場からますます目が離せなくなる。

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