株安の発端は新興国の通貨安だ。アルゼンチン経済の先行き懸念から同国の通貨ペソが暴落したのに端を発し、メキシコのペソやトルコ・リラ、南アフリカ・ランドなど新興国通貨が軒並み急落。「新興国全体に景気減速が広まる懸念」(市場関係者)から投資家心理が冷え込んだ。新興国が穀物などの主要な輸出先としている中国で、前日発表の製造業景況指数が大幅に悪化し景気減速懸念が台頭したことも投資家の不安を強めた。
28、29日開催の連邦公開市場委員会(FOMC)を控え、米連邦準備制度理事会(FRB)による量的金融緩和の縮小で新興国からの資金流出に拍車がかかるとの見方も重なった。
24日のニューヨーク市場では株価下落を受けて、比較的安全資産とみられる円や米国債に資金が流入。1ドル=102円台前半まで円高が進行した。米国の量的緩和の今後の縮小ペースによっては、円高が加速し日本株への売り圧力が強まる懸念もある。