東レ、４０００億円の設備投資　炭素繊維事業の拡大へ　新中期計画

　東レは２９日、平成２６年度から３カ年の新中期経営計画で、設備投資を過去３年間の実績に対し２５％増の約４千億円に引き上げる方針を明らかにした。３カ年の設備投資計画としては過去最大規模で、このうち約２千億円を主力の繊維事業と炭素繊維事業に充てる。特に炭素繊維事業は、１千億円を投じて米国の生産能力を増強し、売上高を平成２８年度に現在（約１１００億円）の倍の約２千億円、３２年度に約３５００億円に拡大する考えだ。

　鉄に比べて強度が１０倍で重さが４分の１程度という炭素繊維は、航空機の機体や自動車の車体に活用すると大きな燃費改善につながるため、世界で需要が急拡大している。東レは現在、日米など４カ所に炭素繊維の生産拠点を持つが、「国内外の工場がフル稼働で、能力が足りない」（日覚昭広社長）状況という。

　今後は米航空機大手、ボーイングの新型機で炭素繊維の使用量が拡大する見込みで、需要の伸びに対応するには米国だけでも１千億円規模の投資が必要と判断。「航空機以外の需要を増やすため、後加工工程の設備も拡張する」（日覚社長）方向で検討する。

　炭素繊維についてはすでに、２７年度までに生産能力を約３割増の２万７千トンに引き上げる予定。さらに新中計に基づく増強投資と、来年度に買収完了予定の米炭素繊維大手のゾルテックの生産量を加味すると、２９年度の生産能力は４万トンを大きく上回る見通しだ。

　一方、繊維事業では約７００億円を投資し、ユニクロの「ヒートテック」に採用されている速乾性や保温性などに優れた高機能繊維の生産を拡大する。糸や綿の生産、縫製拠点の増強を軸に投資。３２年度の目標としていた繊維事業の売上高１兆円を、４年前倒しして達成することを目指す。