MM総研が30日に発表した2013年の国内携帯電話出荷台数は前年比10.2%減の3929万台にとどまった。スマートフォン(高機能携帯電話)は3.7%減の2928万台だった。米アップルのスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」偏重の通信事業者の販売施策が他メーカーのスマホの出荷減を招いたほか、従来型携帯電話からスマホへの買い替えが予想より早く鈍化したのが主な要因としている。
メーカー別ではアイフォーンの新モデルを昨年9月に発売したアップルのシェアが前年比9.2ポイント高い32.5%に急伸した。日本勢では2位のシャープ(14.6%)、3位のソニー(12.6%)と5位の京セラ(8.8%)がシェアを伸ばした。
一方、NTTドコモのアイフォーン発売の影響を受けて、富士通が7ポイント低下の9.7%、韓国サムスン電子が1.9ポイント低下の5.9%となった。台数では富士通が47.9%減、サムスンが32.3%減と大幅に落ち込んだ。