ソニーは6日、2014年3月期の連結業績予想を下方修正し、最終損益を従来の300億円の黒字から1100億円の赤字(前期は430億円の黒字)に引き下げた。14年7月をめどに不振のテレビ事業を分社化。パソコン事業は投資ファンドの日本産業パートナーズに売却する。また14年度末までに国内1500人、海外3500人の計5000人を削減する。
最終赤字となれば2年ぶり。スマートフォン(高機能携帯電話)の販売不振に加え、追加のリストラ費用がかさんだ。大手電機各社が相次いで好決算を発表する中で、ソニーの苦境が浮き彫りになった。
テレビ事業は10年連続の赤字が見込まれており、分社化で市場環境に対応する迅速な経営と一層のコスト削減を目指す。
「VAIO(バイオ)」ブランドのパソコン事業も新興国メーカーとの価格競争で苦戦が続いていた。