マクセルはリチウムイオン電池などが好調で、今後は独立して事業を拡大する。日立としては、上場で得た資金を成長分野に投資できるメリットがある。
日立は中期経営計画で、エネルギーなどのインフラとITを軸に成長を目指す方針を打ち出した。現在は中核事業へのシフトを進めており、昨年末には海外空調事業について米企業と合弁会社を設立すると発表。今月には火力発電システム事業を三菱重工業と統合し、合弁会社の出資比率を35%に抑えた。
一方で、コンピューター断層撮影装置(CT)を手がける日立メディコを完全子会社化するなどして、医療分野を強化する方針だ。
中西宏明社長はM&A(企業の合併・買収)について「伸ばす分野は買収を行い、伸ばさない分野は距離を取っていく」との考えを示している。