【挑む】落し物ドットコム・増木大己社長 (1/2ページ)

　■困った持ち主救うポータル展開

　東京五輪招致活動の最終プレゼンテーションの時、滝川クリステルさんは「東京で物を無くしても、ほぼ確実に戻ってくる」と治安性をアピールした。落し物ドットコムの事業モデルは、こうした世界に誇れる文化に基づいたもの。「落し物ドットコム」というポータルサイトを通じた情報共有などを通じ、より効率的な形で持ち主に戻るシステムを構築している。増木大己社長は「１２０万人程度が実際に活用するサイトへと育てていきたい」と語る。

　－－起業のきっかけは

　「私自身、海外で携帯電話を紛失するなど、落とし物で大変な思いをした経験があり、日本自動車連盟（ＪＡＦ）のロードサービスみたいなものがあればと常々思っていた。ある会合で事業構想を公表したところ、サムライインキュベートの榊原健太郎代表取締役に評価してもらい、面談を繰り返して起業に至った」

　－－サイトの特長は

　「落とし主はどこで紛失したのか分からず、警察に行ったり心当たりのある店に電話をかけたりして探し回る。このためサイトでは、『ソーシャルの力で落とし物を持ち主の手に』をコンセプトとして掲げている。例えば東京駅周辺で物を落とした場合、『こういった財布を落としました。どなたか見かけた方はいらっしゃいませんか』といった形で情報を登録。拾得した人が直接連絡を入れるケースもあるし、各種情報をシェアできるため、持ち主は探しやすくなるというメリットが生じる。見つかった場合、お礼を直接本人に伝えるのは難しいが、サイトを活用すればメッセージを残すことができる」