トヨタのリコール件数、昨年上回るペース　部品の共通化が増加要因に (1/2ページ)

　トヨタ自動車は９日、エンジンや座席などに不具合が見つかったとして、小型車「ヴィッツ」や「ポルテ」など１３車種計１０８万５５１３台のリコール（回収・無償修理）を国土交通省に届け出た。海外分を含めると対象車は計６３９万台に上るが、けが人は出ていないという。２０１２年１０月に同社として過去最多の計７４３万台をリコールしており、今回はそれに次ぐ規模となる。

　トヨタが過去２番目となる大規模リコールを届け出ることになった理由は、大きく分けて２つある。

　ひとつは、販売価格を上げずに品質を高められるとして、車種ごとに違っていた部品の多くを共通化したことが挙げられる。リコール対象車種の一つ、小型車「ヴィッツ」と同じ部品を使う車種は、海外生産分も含め２７車種計約２８７万台にも及ぶため、今回、合計台数が一気に約６３９万台に膨れあがった。開発や調達費用の削減につながる一方、徹底した品質管理を持続的に進めなければ、大規模リコールを繰り返す結果となることを今回、改めて突きつけられたといえる。

　また、リコールの増加は、トヨタの品質に対する考え方が、２００９～１０年にかけて米を中心に世界で１０００万台規模に及んだリコール問題をきっかけに、「疑いがあれば躊躇（ちゅうちょ）せずにリコールする」という方針に切り替わったことも大きい。豊田章男社長は、「リコールが悪と考えてほしくない。間違いが見つかったときは即対応する」としてユーザーに理解を求めている。

今年のトヨタのリコール件数は、昨年を上回るペースで推移