日本勢、中国市場巻き返し　北京モーターショー、２０日開幕 (2/3ページ)

　各社が中国市場を重視するのは、１３年の新車販売台数は前年比１３．９％増の２１９８万台となり、５年連続で世界一の座を獲得するなど、「巨大な成長市場としての魅力が増し続けている」（自動車大手幹部）からにほかならない。

　１２年秋の反日デモがきっかけの不買運動の影響も収まり、１３年の販売は、日産が前年比１７．２％増の１２６万６２００台、トヨタが９．２％増の９１万７５００台、ホンダが２６．４％増の７５万６８８２台と、それぞれ過去最高を記録した。

　一方で、懸念材料もある。今年１～３月の中国の実質国内総生産（ＧＤＰ、速報値）は、個人消費の伸び悩みや賃金高騰による輸出不振の影響もあって、前年同期比７．４％増と、昨年１０～１２月に比べ０．３ポイント鈍化。経済減速が一層進めば自動車の販売が冷え込む事態も想定されるからだ。

　また、都市部との賃金格差が４分の１以上低いとされる内陸部の新規需要が高まるにつれ、低価格車に売れ行きがシフト。「薄利多売の消耗戦が今後、繰り広げられる」（証券アナリスト）との指摘が出始めている。

中国の消費者は「価格、ブランド力、大きさ、操作性の順に車を選んでいく」