14年度のスマホ市場は、各社が過剰な現金還元策や割引販売を抑えるようになったこともあり、減少が続く見通しだ。
ただ、MM総研は15年度には再びプラスに転じると予想。次世代高速通信規格「LTEアドバンスト」の本格普及が見込まれる16~18年度は3300万台前後に膨らむとした。携帯電話市場全体に占めるスマホの比率も8割を超えるとみている。
一方、電子情報技術産業協会(JEITA)が13日発表した13年度の携帯電話とPHSの日本メーカーの国内出荷台数は前年度比11.8%減の2301万6000台だった。3年連続のマイナスだった。