製紙大手５社決算　値上げ時期で明暗　３社は営業増益

　製紙大手５社の平成２６年３月期連結決算が１５日、出そろった。景気回復と円安による海外製品の流入減少で需要が増え、全社が増収を確保した。ただ、原燃料高騰に伴って進めてきた情報用紙などの値上げの進展によって利益面では明暗が分かれ、営業増益を確保したのは王子ホールディングス（ＨＤ）など上位３社にとどまった。

　王子ＨＤは、段ボール原紙や段ボール製品の販売量が増加し大きく増収。電力などに加えてチップやパルプといった原材料価格の高騰が重しとなったが、値上げを進め営業増益を確保。さらに海外子会社分の為替差益により経常利益や最終利益も大幅増となった。

　１５日に決算発表した日本製紙も情報用紙ほか各品種の値上げが奏功。東日本大震災のあった２３年３月期以来、３期ぶりの増収を確保。営業利益、最終利益ともに増益を達成した。

　一方、北越紀州製紙と三菱製紙は印刷用紙を２度にわたって値上げしたが、時期が遅れたため、それぞれ営業減益となった。

　２７年３月期は印刷用紙を含む情報用紙の値上げ効果がフルに寄与することで、５社とも増収、営業増益を見込む。