新日鉄住金名古屋の爆発事故、操業停止長引けば自動車各社に影響 (2/2ページ)

　取引先の自動車各社は在庫で当面賄うため「６日まで国内の全工場は稼働できる」（トヨタ自動車）、「今のところ影響はない」（三菱自動車）という。東日本大震災でサプライチェーン（供給網）が寸断された教訓から、各社が在庫量を増やしていた効果が出た格好だ。

　ただ、自動車各社は名古屋製鉄所で生産される製品の半分に当たる年約３００万トンの供給を受けているだけに「今年に入ってトラブル続きの上、現時点で再開のめどが立っていないのは不安だ」（大手自動車幹部）との声も上がる。

　新日鉄住金は、コークス炉の石炭塔に長期間保存されて水分が低くなった石炭がコークス炉内に移される際、何らかの原因で入った空気によって自然に発火、爆発につながったとの見方を強めているが、一刻も早い原因の特定と稼働再開が喫緊の課題となっている。