携帯大手３社の現金還元争奪戦が再燃か　「ｉＰｈｏｎｅ６」問い合わせ相次ぐ (2/3ページ)

　今春の年度末商戦では、番号持ち運び制度（ＭＮＰ）を利用して他社から契約を変更した利用者に多額のキャッシュバック（現金還元）を行うなど争奪戦が過熱し、総務省も問題視。

　各社が自粛して沈静化したが、調査会社は「基本ソフト（ＯＳ）にアンドロイドを採用したスマホが売れないため、売れ筋のアイフォーン新モデルでキャッシュバックが復活するのは避けられない」（ＭＭ総研）とみる。

　昨年アイフォーンを売り出したばかりのドコモは顧客争奪で優位に立つとみられる。２年契約で安く端末を購入した利用者の多くはＭＮＰを利用しないためだ。

「古い機種の契約者層が多く、草刈り場になりかねない」