■設備更新を強化 次代へ技能継承徹底
--鉄鋼市場の見通しについて
「昨年は消費税増税の駆け込み需要や(景気対策として)政府の公共事業のてこ入れがあった。今年は倉庫など物流関係の需要は好調だが、土木工事向けの需要は落ち込む見込み。一方、製造業は自動車の回復が鈍いが、円安の影響で建造が活発な造船業向けが増える可能性がある。2015年度の粗鋼生産量は1億1000万トン超と、13年度からほぼ横ばいの見通しだ」
--懸念材料はあるのか
「ロシアや欧州の経済状況の悪化があるが、アジアや米国が堅調に成長すれば日本の鉄鋼業への影響は少ないと考える。また、原油安は油田開発が遅れて油井管などの需要が減れば悪影響になるが、米国で大型車が売れるなどプラスに働く可能性もある」
--中国や韓国の供給過剰への対応は
「解消には時間がかかるので辛抱が必要だ。ただ、(不当廉売への輸入品の関税など)通商問題に日本が巻き込まれるのは避けなくてはいけない。官民の鉄鋼対話などで通商問題に発展しないよう努力を続ける」
--国内製鉄所の競争力をどう強化するのか