日本百貨店協会が19日発表した2014年の全国百貨店の売上高(既存店ベース)は前年比0.3%増となり、微増ながら3年連続でプラスを確保した。4月の消費税増税後は苦戦が続くが、増税前の駆け込み需要に加え、前年比1.9倍に増えた訪日外国人向けの免税売り上げが底上げし、「外国人頼み」の構図が浮き彫りになった。
商品別では、「雑貨」が4.5%増。10月に新たに免税対象となった化粧品の外国人向け売り上げが伸びた。富裕層による美術・宝飾・貴金属の購入増も牽引(けんいん)した。
主力の「衣料品」は1.1%減。特に婦人服・洋品が1.8%減と足を引っ張った。「消費の二極化で、女性がちょっとした普段着を百貨店で買わなくなっている」(同協会の井出陽一郎専務理事)という。
地域別では東京、大阪、名古屋など主要10都市が1.5%増となる一方で、それ以外の地区は2.1%減と地方の回復遅れが鮮明だった。