工作機械、過去最高を射程　１５年受注見通し１兆５５００億円 (1/2ページ)

　日本工作機械工業会の花木義麿会長（オークマ社長）は、２１日の記者会見で２０１５年の工作機械受注額が歴代２位の１兆５５００億円に達するとの見通しを示した。企業の旺盛な設備投資意欲を背景に昨年に続き好調を維持しており、業界内では堅調な北米や中国で投資が拡大し、０７年に記録した過去最高額の１兆５９００億円を超えるとの見方も出ている。

　同工業会の発表によると１４年の受注額は前年比３５．１％増の１兆５０９４億円と、現在の方式で統計を取り始めた１９８２年以降では２番目に高い水準だった。内需は設備投資減税や、ものづくり補助金などが寄与し、２３．８％増の４９６４億円だった。一方、外需も円安が追い風となり、４１．４％増の１兆１３０億円と初めて１兆円の大台を超えた。

　さらに２０１４年１２月の受注額は前年同月比３３．９％増の１４４２億円と、０７年９月の過去最高額１４２０億円を超えた。花木会長は「リーマン・ショックが真の意味で過去のものとなり、新たな成長局面に入った」との認識を示した。

　注目される今年の受注動向は、内需については為替の安定で企業収益が改善し、今年も設備投資を行う会社が多いとみられる。また、ものづくり補助金などの施策も継続され、老朽設備の更新需要も期待できるという。さらにパナソニックやキヤノンなどの製造業が円安で生産の一部を国内に戻す動きも出ている。花木会長は「日本での増産がじわりと来ており、工作機械の受注にも好影響を与える」と期待感を示す。

　一方、外需も円安で価格競争力が付き、さらなる伸びが期待される。特に製造業に回帰している米国市場は、自動車や航空機、シェールガスなど幅広い業種で工作機械の需要が高く、昨年に続いて、今年も外需の受注好調を牽引（けんいん）しそうだ。