ソニー、設備増強へ１０５０億円　イメージセンサー需要増に対応

　ソニーは２日、ＬＳＩ（大規模集積回路）などを生産する大分テクノロジーセンター（大分県国東市）を２０１６年３月末に閉鎖すると発表した。同時に、スマートフォンのカメラなどに使われ、画像を読み取るイメージセンサーの需要増に対応するために約１０５０億円を投資して設備を増強。生産能力を１６年６月末に現在の３割増に引き上げる。

　大分テクノロジーセンターは１９８４年に設立。近年は据え置き型ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）３」や液晶テレビに使うＬＳＩなどを生産していたが、ＰＳ４の発売などでこれらの需要は低下する方向だ。

　一方、中国など新興国市場でスマホ利用者が増えており、スマホメーカー向けイメージセンサーは需要拡大が続く。このため、ソニーは「積層型ＣＭＯＳ」というタイプを主力に、イメージセンサーにデバイス事業の経営資源を集中。長崎の生産拠点に約７８０億円、熊本に約１７０億円、４月稼働予定の山形に約１００億円を投資し、生産設備を増強する。

　基板材料である「ウエハー」（３００ミリメートル）の枚数換算で、現在月６万枚の生産能力を、１６年６月末に８万枚に引き上げる。これまでは７万５０００枚を中長期の目標としてきたが、需要増を踏まえ、これを前倒ししたうえでさらに高い生産計画を立てた。