一部には男性OKのところもあるが、これまでの日本のホットヨガは客もインストラクターも女性ばかりの女の園だった。汗をかくためスタジオのほか更衣室やシャワールームが必須で、施設整備やセキュリティ面で女性専用にした方が運用しやすいからだったが、「ゆるやかな動きでインナーマッスルが鍛えられるヨガは男性にも有効」「難易度の低いコースを選べばシニアでも続けられるはず」という見方は少なくない。
その裏には既存店の稼働率を上げるねらいもある。ホットヨガのどの店にも言えることだが、朝から晩まで営業時間内すべてが客で満員になっているわけではない。オラビエの場合で6~7割といい、店の稼働率を上げれば利益につながる。
「ホットヨガは仕入れが不要で役務(サービス)の提供のみ。競合店と差別化するためには質の高い内装や最新設備など施設の充実とインストラクターの指導スキルが柱になる」とオラビエの小林部長。差別化戦略を強化して新規客を獲得し、今後5年で年商100億円をめざすそうだ。